高校「情報」教員採用試験状況

直近5年(2017-2021年実施)採用数累計の多い都府県市 †

採用数累計の多い都府県 †

継続採用している都府県 †

情報以外の免許も要求するところ (6道県) †

初めて実施したのが遅いところ †

2023(令和5)年度 †

• 2022/7/23現在

  教育委員会	採用予定数	受験者数	1次合格者数	最終合格者	競争率
  副免許不要
  青森県(PDF)
  岩手県(PDF)
  秋田県(PDF)
  山形県(PDF)
  福島県(PDF)
  栃木県(PDF)
  群馬県(PDF)
  千葉県・千葉市(PDF)
  東京都(PDF)
  神奈川県(PDF)	5
  新潟県(PDF)
  富山県(PDF)
  石川県(PDF)
  福井県(PDF)	2
  山梨県(PDF)
  長野県(PDF)
  岐阜県(PDF)
  静岡県(PDF)
  愛知県(PDF)
  名古屋市(PDF)
  三重県(PDF)	2
  滋賀県(PDF)
  京都府(PDF)
  京都市(PDF)
  大阪府(PDF)
  奈良県(PDF)
  和歌山県(PDF)	3
  鳥取県(PDF)
  島根県(PDF)
  岡山県(PDF)	1
  広島県・広島市(PDF)
  山口県(PDF)	2
  徳島県(PDF)
  香川県(PDF)
  愛媛県(PDF)	5
  高知県(PDF)	1	3	3
  福岡県(PDF)	4
  佐賀県(PDF)	1
  長崎県(PDF)	3
  熊本県(PDF)	1
  熊本市(PDF)	1
  大分県(PDF)	2
  宮崎県(PDF)	2
  沖縄県(PDF)
  副免許必要
  北海道・札幌市(PDF)
  宮城県(PDF)
  茨城県(PDF)	4
  埼玉県(PDF)
  兵庫県(PDF)	7
  鹿児島県(PDF)

• 昨年度との違い
  • 名古屋市、三重県、奈良県、熊本市(初)が募集する
  • 滋賀県、奈良県、島根県、山口県、愛媛県が副免許不要に条件変更
• 特記
  • 初めて全47都道府県が揃って募集する

2022(令和4)年度 †

• 昨年度との違い
  • 秋田県(初)、福島県(前回は2017年)、群馬県(前回は2010年)、滋賀県(初)、和歌山県、佐賀県、長崎県(前回は2005年)、鹿児島県(初)が募集する
  • 福島県、群馬県、長野県、富山県、香川県が副免許不要に条件変更
  • 名古屋市が募集しない
• 特記
  • 神奈川県(10)が昨年に引き続き大口採用予定
  • 「副免許不要で情報科の採用を若干名行なう」というのが標準になりつつある
  • 「他教科受験で情報科、情報科受験で他教科の免許所有者に加点する」というところが多くなっている
  • 実施しない都道府県は、三重県と奈良県のみ

2021(令和3)年度 †

• 昨年度との違い
  • 山形県(前回は2019年度)、栃木県(初)、山梨県(前回は2011年度)、新潟県(初)、京都市(初)、鳥取県(前回は2010年度)、島根県(初)、香川県(前回は2015年度)、愛媛県(初)が募集する
  • 東京都、神奈川県、山梨県、鳥取県が副免許不要に条件変更
  • 和歌山県、広島市、佐賀県が募集しない
• 特記
  • 自治体数も採用見込み数も副免許不要が中心になった
  • 東京都、神奈川県という大口が副免許不要に条件変更
  • 神奈川県(10)、兵庫県(8)、福岡県(8)が大口採用予定

2020(令和2)年度 †

• 昨年度との違い
  • 北海道・札幌市(初)、岩手県(初)、石川県(初)、福井県(初)、静岡県、名古屋市、京都府、和歌山県、広島市(初)、山口県、徳島県(初)、高知県、佐賀県(初)、熊本県、宮崎県が募集する
  • 愛知県が副免許不要に条件変更
  • 山形県、三重県が募集しない

2019(平成31)年度 †

• 昨年度との違い
  • 山形県、茨城県、岐阜県(副免許不要に条件変更)、三重県、岡山県が募集する
  • 京都府、山口県、高知県、横浜市が募集しない

2018(平成30)年度 †

• 昨年度との違い
  • 青森県，宮城県(初)，千葉県・千葉市(副免許不要に条件変更)，横浜市，京都府(初)，高知県(初)，福岡県(初)，大分県が募集する
  • 福島県，岐阜県，名古屋市，岡山県が募集しない

2017(平成29)年度 †

• 昨年度との違い
  • 岐阜県が募集する
  • 千葉県・千葉市，横浜市，三重県，奈良県が募集しない

2016(平成28)年度 †

• 昨年度との違い
  • 名古屋市，三重県，岡山県，横浜市，奈良県が募集する
  • 山形県，熊本県，香川県が募集しない

2015(平成27)年度 †

• 昨年度との違い
  • 山形県，熊本県，香川県が募集する
  • 静岡県，岐阜県，名古屋市，三重県，大分県が募集しない

2014(平成26)年度 †

• 昨年度との違い
  • 名古屋市，大分県，福島県，長野県が募集する
  • 山形県，奈良県，香川県が募集しない
  • 広島県・広島市は上記の他に特別支援で3名採用している

2013(平成25)年度 †

• 昨年度との違い
  • 岐阜県(情報特別選考)，三重県，奈良県，山口県，香川県が募集する
  • 岡山県，大分県，宮崎県が募集しない

2012(平成24)年度 †

• 昨年度との違い
  • 山形県が副免許不要になった
  • 大分県，宮崎県，千葉県が募集する
  • 三重県，山梨県，奈良県が募集しない

2011(平成23)年度 †

• 昨年度との違い
  • 三重県，岡山県，東京都，山梨県，奈良県が募集する
  • 熊本県，群馬県，川崎市，鳥取県が募集しない
• その他
  • 秋田県が特別支援学校高等部で募集する
  • 「情報」の募集はしないが，「情報」の免許も保有する教員を求めていることを明文化しているところがいくつかある

2010(平成22)年度 †

• 昨年度との違い
  • 熊本県，川崎市，兵庫県が募集する
  • 茨城県が募集しない
• その他
  • 秋田県が特別支援学校高等部で募集する

2009(平成21)年度 †

• 昨年度との違い
  • 広島県・広島市が募集を行なう（実技試験も課す）
  • 山形県が募集を行なう
  • 神奈川県が副免許を要求するようになった
  • 東京都，名古屋市，神戸市，大分県の募集がなくなった
• その他
  • 秋田県が社会人特別専攻を行なう

2008(平成20)年度 †

2007(平成19)年度 †

2006(平成18)年度 †

2005(平成17)年度 †

2004(平成16)年度 †

2003(平成15)年度 †